クリーニングの便利知識

クリーニングのトラブルも最近では増えています。
最近の衣料は、おしゃれで個性的なデザインが多く、特殊な素材や加工を施したデリケートな衣類も多くなっていますし、こうした衣料は、使用や取り扱いが難しいですからね。

クリーニングトラブルも様々です。
衣類にシミが付いていた、縮んでしまった、などの通常考えられるトラブルの他に、クリーニング後の衣類を着ていたら化学やけどなどの皮膚障害が発生した、というものまであります。

このようなトラブルが起きてしまったら、どのような対応をすれば良いのでしょう？

クリーニングトラブルの解決に役に立つものに「クリーニング事故賠償基準」というものがあります。これは、全国クリーニング生活衛生同業組合連合会によって定められたもので、これに基づいて、消費者はクリーニング店に賠償を求めることができます。

クリーニング店が事前に取り扱い表示の確認をしなかったり、消費者に必要な聞き取りを怠っていた場合など、クリーニング店側に原因があると判断される場合は、クリーニング店は消費者に賠償しなければなりません。
期間の制限もあるので、気をつけてください。
消費者が品物を受け取ってから半年、またはクリーニング店が品物を預かってから1年を過ぎると、クリーニング店に責任があっても賠償の支払いをしなくてもよいことになってしまいます。

また、クリーニング店ではなく、衣料の製造者側に落ち度がある場合もあります。
例えば、衣料の取扱表示が不適切だった場合、表示通りにクリーニングしてもトラブルが起こってしまう場合があります。
このような時は、消費者が製造者に問合せ、交渉をすることになります。
しかし、交渉しても事故原因について調べるために、テスト機関での結果によらないと判断できない場合もあり、解決までに時間がかかるだけでなく、費用負担が生じてしまうこともあります。

自主交渉で解決できないトラブルに巻き込まれた場合は、消費生活相談室に相談してみてください。